「死んでしまえばいい」「毎日同じことを言う身にもなれ」。パワハラ認定の決め手は、自殺した男性が手帳に記したメモだった——。福井地裁は11月末、上司の「典型的なパワハラ」によって、会社員の男性（当時19歳）が自殺に追い込まれたとして、会社と直属の上司に約7200万円の損害賠償を命じた。

　報道によると、男性の手帳には、上司から言われた言葉がびっしりと書き込まれていた。「学ぶ気持ちはあるのか、いつまで新人気分」といった発言など、23カ所が「パワハラ」の根拠となったという。

　ただ、自分で書いたメモは、録音・録画などと比べると、どこまで「客観的な証拠」といえるのか難しい部分もある。法的な証拠として認めてもらいやすい「メモの方法」はあるのだろうか。労働問題にくわしい岩城穣弁護士に聞いた。

●「具体的」に「詳細」に書くべし

「メモには次のような特性があるため、録音よりも信頼性が低いとみなされがちです。
（1）実際の言葉や行動よりも、おおまかで抽象的な記述になりがち。
（2）あえて事実と異なる内容も書くことができる。
（3）発言・行動からメモまでに時間が空くほど、記憶があいまいになる」

　裁判の証拠として信頼されるメモを残すためには、どうすればいいだろうか。

「（1）『抽象的』と言われないための対策は、とにかく細かい所を具体的に、かつ、詳しく書くことが大切です。

『○○のことでひどいことを言われた』というメモでは、証拠としては不十分です。
　今回のケースのように、できるだけ具体的な言葉を思い出して、やり取りを再現しておくことが必要です。

　また、実際に言われたこと・やられたことを具体的に詳しく書くのは、（2）『事実と異なる』と反論されることへの対策にもなります。

　事実と異なることを詳しく書くのは難しいことですから、できる限り思い出して詳細に書けば書くほど、迫真性、説得力が増すことになります」

●「直後」に書くべし

（3）「記憶があいまいになる」という点についてはどうだろう。
　「これは、パワハラを受けた直後に書くことに尽きます。パワハラを受けてからできるだけ早い時点で書きましょう。言われた言葉や加害者の表情、周囲の状況、自分の精神的苦痛など、まだ詳しい印象が強烈に残っている段階で書くことによって、真実に迫るメモになりますから」

　理系の研究実験ノートなどでは、記載した日付をきちんと書いておいたり、追記ができないように余白を埋めたりといったこともするようだ。こうしたことは役に立つだろうか？

「　そうですね。何か起きたら、すぐに手書きで内容をメモして、それをスマホやデジカメで撮影し、自分宛にメールを送っておけば、その日付のデジタルデータから、メモを直後に作成したことを示すことができ、よりいっそう証拠能力が高まるでしょう」

岩城弁護士はこのようにアドバイスを送っていた。

（2014/12/16弁護士ドットコム・トピックス掲載、「いわき弁護士のはばかり日記」No.224）